2026年現在、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の致死率は、パンデミック初期と比べて低下している一方、現在も高齢者や基礎疾患のある人を中心に死亡リスクが残っています。厚生労働省が公表している令和7年度の死亡統計の概数では、新型コロナウイルス感染症による死亡者数は約21,500人に達し、そのうち65歳以上が98％、80歳以上が81％を占めています。
ただし、この数字だけで「感染した人の何％が死亡するのか」という致死率を判断することはできません。致命率（CFR）と感染致死率（IFR）では計算方法が異なり、感染者の把握方法や年齢、ワクチン接種歴、基礎疾患によってもリスクは大きく変わります。2026年11月時点の厚生労働省の統計、WHOのリスク評価、国内外の研究をもとに、現在の死亡リスクを読み解きます。
【2026年最新】コロナウイルス致死率は現在どの程度？死亡者数から実態を検証
最初に押さえておきたいのは、2026年現在、日本全国の感染者全体に適用できる単一の新型コロナ致死率が公表されているわけではないという点です。
厚生労働省の人口動態統計（概数）をもとにした最新の公表情報では、令和7年度の新型コロナウイルス感染症による死亡者数は約21,500人です。死亡者の年齢構成を見ると、65歳以上が98％、80歳以上が81％となっています。
この結果から分かるのは、現在も新型コロナによる死亡負担が高齢者に集中しているという事実です。若年層や健康な成人の感染リスクと、80歳以上の高齢者の死亡リスクを同じ数字で扱うことは適切ではありません。
2026年の感染状況はどうなっている？感染状況については、2023年5月8日に感染症法上の位置づけが5類感染症へ変更されたことに伴い、全数把握から定点医療機関を中心とする報告体制へ移行しています。
2026年第43週（10月19日～25日）の全国の定点報告数は3,109人で、定点当たり報告数は0.83人でした。前年同期は8,665人、定点当たり2.25人であり、今回の報告値は前年同期を下回っています。
ただし、定点報告数は全国の感染者総数ではありません。2025年第15週以降は急性呼吸器感染症サーベイランスの開始に伴って定点医療機関の設置基準も変更されているため、過去の数字との比較には注意が必要です。
WHOによる2026年のCOVID-19リスク評価WHO（世界保健機関）が2026年8月6日に公表した「COVID-19 Global Risk Assessment Version 10」では、同年7月30日時点の世界全体の公衆衛生上のリスクを中程度（Moderate）と評価しています。
パンデミック初期と比較して直接的な健康被害は減少したものの、ウイルスの流行は継続しています。特に高齢者、免疫機能が低下している人、基礎疾患を持つ人では、重症化や死亡につながる可能性が残っています。
つまり、2026年の状況は「感染すれば高確率で死亡する」というものではありません。しかし、「流行が落ち着いたから死亡リスクもなくなった」と考えることもできません。
【数字の違いを理解】新型コロナの致命率（CFR）と感染致死率（IFR）とは？
新型コロナウイルスの死亡リスクを調べる際、混同されやすいのがCFRとIFRです。どちらも感染症による死亡の割合を示しますが、分母に含める人が違います。
致命率（CFR）は確定診断された人の死亡割合CFRはCase Fatality Ratioの略で、日本語では症例致命割合や致命率と表現されます。
計算式は次のとおりです。
CFR＝新型コロナによる死亡者数÷確定診断された感染者数×100
例えば、確定診断された感染者が10万人で、そのうち1,000人が死亡した場合、CFRは1％になります。
ただし、検査を受けた人や診断された人だけを対象とするため、無症状の人や軽症で受診しなかった人は分母に含まれません。検査体制や受診行動が変わると、同じ病原体でもCFRの数値は変動します。
感染致死率（IFR）はすべての感染者を対象にするIFRはInfection Fatality Ratioの略です。確定診断された人だけでなく、無症状感染者や検査を受けなかった人も含めた、すべての感染者に対する死亡割合を推計します。
IFR＝感染による死亡者数÷推定される全感染者数×100
WHOも、CFRとIFRを異なる死亡指標として定義しています。IFRを正確に算出するには、感染した人の総数と感染に起因する死亡者数の両方を把握する必要があります。
なぜ2026年の日本では単純な致死率を出しにくいのか大きな理由は、感染者数の把握方法が変わったことです。
5類移行後は定点医療機関からの報告が感染動向把握の中心になっています。定点報告数は感染者全体の人数ではなく、医療機関から報告された患者数をもとにした指標です。
一方、人口動態統計の死亡者数は死亡診断書などに基づく統計です。定点報告数と死亡統計では対象や集計方法が異なるため、両者をそのまま割り算して2026年のCFRやIFRを算出することはできません。
また、感染してから死亡に至るまでには時間差があります。ある週の感染者数と同じ週の死亡者数を比較する方法にも問題があります。
現在の数字を正しく読むには、死亡者数、感染動向、入院状況、年齢別の構成を分けて確認する必要があります。
【年齢別に比較】80歳以上・65歳以上の死亡リスクと基礎疾患の影響
新型コロナウイルスの死亡リスクを考えるうえで、最も重要な要素の一つが年齢です。厚生労働省や国内の感染症専門学会による資料でも、高齢であることは重症化に関連する主要なリスク因子として扱われています。
65歳以上と80歳以上に死亡者が集中する理由令和7年度の死亡統計の概数では、死亡者の98％が65歳以上、81％が80歳以上です。
高齢になると免疫機能や呼吸・循環機能が低下し、感染をきっかけに肺炎や全身状態の悪化を起こしやすくなります。また、複数の慢性疾患を抱えている人も多く、感染による身体的な負担が大きくなりがちです。
厚生労働省が公表した2026年10月11日までの入院患者データでも、基幹定点医療機関から報告された新型コロナによる入院患者の累計は、60歳代が1,278人、70歳代が3,589人、80歳以上が6,553人となっています。
この集計は2025年12月29日以降に入院した患者を対象としたもので、全国の全入院患者を直接数えたものではありません。それでも、高齢層に入院負担が集中している状況を読み取ることができます。
年齢別の致命率を示した過去の国内研究年齢によるリスク差を理解する参考として、オミクロン株が主流だった2022年の国内研究があります。
厚生労働科学研究の報告では、BA.5系統が優勢だった時期の陽性者について、年齢階級別の致命率は40歳代0.005％、50歳代0.03％、60歳代0.05％、70歳代0.39％、80歳以上1.81％と報告されました。
これは2026年現在の致命率ではなく、当時の特定期間における陽性者を対象とした研究結果です。現在の感染者全体にそのまま当てはめることはできませんが、高齢になるほど死亡リスクが上昇するという傾向を示す重要な資料です。
基礎疾患がある場合の重症化リスク年齢以外にも、基礎疾患や免疫状態が重症化に関係します。
2025年9月に公表された日本感染症学会、日本呼吸器学会など5学会による診療指針では、重症化に関連する要因として年齢、基礎疾患、ワクチン接種歴が挙げられています。
特に注意が必要な病気や状態には、次のようなものがあります。
- 糖尿病：血糖コントロールの状態などが感染後の経過に影響する。
- 心血管疾患：心不全や冠動脈疾患など、循環機能に関係する病気。
- 慢性腎臓病：腎機能が低下している人や透析を受けている人。
- 慢性呼吸器疾患：COPDや慢性肺疾患など。
- 悪性腫瘍：がんそのものや治療による免疫機能への影響。
- 免疫不全：免疫抑制剤の使用、臓器移植後、免疫機能が低下している状態など。
- 肥満：特に高度の肥満では重症化リスクに注意が必要。
また、複数の基礎疾患を持っている場合には、個々の病気だけでなく、年齢や全身状態、治療内容などを総合的に評価する必要があります。
重要なのは、基礎疾患が一つでもあれば必ず重症化するわけではないということです。病気の種類、重症度、治療状況によってリスクは異なります。
2026年の死亡・入院データを整理| 対象・指標 | 公表されている数字 | 読み取れること |
|---|---|---|
| 令和7年度の死亡者数 | 約21,500人 | 現在も死亡負担が残っている |
| 65歳以上の死亡割合 | 98％ | 死亡者の大半が高齢者 |
| 80歳以上の死亡割合 | 81％ | 特に後期高齢者への影響が大きい |
| 60歳代の入院報告 | 1,278人 | 2025年12月29日以降の累計 |
| 70歳代の入院報告 | 3,589人 | 同期間の累計 |
| 80歳以上の入院報告 | 6,553人 | 同期間の累計で最も多い年齢層 |
※死亡者数・年齢割合は厚生労働省が示す人口動態統計の概数。入院患者数は2026年10月11日までの基幹定点医療機関からの報告であり、死亡者数とは集計対象・期間が異なります。
この比較で注目したいのは、死亡割合と入院患者数の両方で高齢者の負担が大きいことです。感染者全体の平均値だけを見ていると、こうした年齢によるリスクの偏りを見落とす可能性があります。
【オミクロン株の致死率】変異株によって死亡リスクはどう変わった？
新型コロナウイルスは、流行を繰り返す過程でさまざまな変異株が登場してきました。アルファ株、デルタ株、オミクロン株といった系統によって感染の広がり方や重症化の傾向が異なり、致命率にも変化が見られました。
オミクロン株で死亡リスクは低下したのかオミクロン株が主流になった時期には、デルタ株が主流だった時期と比較して、国内研究で致命率の低下が報告されています。
ただし、これはウイルスの性質だけで説明できる変化ではありません。ワクチン接種の普及、過去の感染による免疫、治療薬の利用、医療体制の改善など、複数の要因が関係しています。
2025年に公表された国内研究では、2022年1月から2023年3月までのオミクロン株優勢期に、70歳以上の感染者283,052人を対象に致命率を分析しています。年齢調整後の全体致命率は1.59％で、流行時期によって0.67％から2.58％まで変動しました。
この研究も現在の2026年の致命率を示すものではありません。オミクロン株の流行期であっても、流行の波や感染者の構成によって死亡リスクが変化していたことを示しています。
2026年の変異株に対するWHOの評価WHOは2026年7月27日、NB.1.8.1の子孫系統であるPQ.16.1.1を監視対象の変異株として評価しました。
この変異株について、WHOは世界全体で追加的に生じる公衆衛生上のリスクを低いと評価しています。また、当時の監視データでは、ほかの流行中の変異株と比べて臨床的な重症度が増加したことを示す情報は確認されていません。
既存のワクチンについても、重症化に対する予防効果が引き続き期待できるとの見解を示しています。
ただし、これは特定の変異株に関する評価であり、新型コロナ全体のリスクがなくなったという意味ではありません。
変異株の名前だけで致死率を判断しないネット上では「オミクロン株は致死率が低い」「新しい変異株は危険」といった単純な比較が見られます。しかし、変異株の感染力と重症化リスクは別の問題です。
感染者数が増加すれば、感染した人の死亡割合が低くても、社会全体の死亡者数は増える可能性があります。また、同じ変異株に感染しても、高齢者と若年層では経過が異なります。
したがって、変異株のリスクは、WHOの評価、国内の入院状況、年齢構成、ワクチンの有効性などを組み合わせて判断する必要があります。
【ワクチンの重症化予防効果】接種によって死亡リスクはどこまで下がる？
新型コロナワクチンについて、厚生労働省は国内外の研究で入院や死亡などの重症化を予防する効果が確認されていると説明しています。
ワクチンは感染そのものを完全に防ぐものではありませんが、重症化を防ぐための重要な対策の一つです。
2024/25・2025/26シーズンの有効性データ厚生労働省が2026年8月時点で公表している情報では、2024/25シーズンおよび2025/26シーズンのワクチンについて、国内外の研究で入院を約45～70％程度予防したとの報告があります。
具体的には、次のような結果が紹介されています。
- 2024/25シーズンの国内研究：60歳以上の入院予防効果は63.2％。
- 2025/26シーズンの米国の研究：65歳以上の入院予防効果はモデルナ社製59.3％、ファイザー社製48.3％。
- 2025/26シーズンの海外研究：65歳以上の新型コロナ関連死亡予防効果として70.1％という報告もある。
これらはそれぞれ異なる研究や比較対象に基づく数値です。すべてが日本国内の同一条件で確認された効果ではなく、個人の死亡リスクがその割合だけ必ず低下するという意味でもありません。
ワクチンの効果を過大評価しないための注意点ワクチンの重症化予防効果は、接種時期、対象年齢、流行株、過去の感染歴、免疫状態などによって変わります。
また、接種後も感染する可能性はあります。ワクチンを接種しているから感染対策や体調管理が不要になるわけではありません。
一方、65歳以上の高齢者や免疫機能が低下している人、複数の基礎疾患を持つ人にとっては、重症化予防という観点から接種を検討する意義があります。
2026年度の定期接種では、65歳以上の人と、一定の重い基礎疾患がある60～64歳の人が対象です。接種時期や費用、使用するワクチンについては自治体の案内を確認し、持病や服薬状況がある場合は医師に相談することが大切です。
【2026年の正しい判断基準】死亡統計・定点報告数をどう読み解くべきか
現在の新型コロナウイルス感染症を理解するには、単純な致死率の比較から一歩進み、複数の統計を組み合わせる必要があります。
死亡者数と感染者数を同じ基準で比較しない人口動態統計は死亡者数を把握するための資料であり、定点報告数は感染動向を把握するための資料です。
死亡者数が増えたからといって、必ずしもウイルス自体の致命率が上昇したとは限りません。感染者の年齢構成が高齢側に偏った場合や、基礎疾患を持つ人への感染が増えた場合にも、死亡者数は変化します。
逆に、定点報告数が減少していても、高齢者施設などで感染が広がれば、重症者や死亡者が発生する可能性があります。
2025年4月以降の定点報告数には制度変更の影響がある厚生労働省は、2025年4月7日以降、急性呼吸器感染症サーベイランスの開始に伴い、定点医療機関の設置基準が変更されたことを明示しています。
このため、2024年以前の全数把握時代の感染者数と、2026年の定点報告数を直接比較することはできません。
同じ定点報告であっても、対象医療機関や集計条件を確認する必要があります。数値だけを切り取った比較は、実際の感染状況を誤って理解する原因になります。
今後チェックしたい3つのデータ2026年以降の新型コロナの状況を把握するなら、次の3項目を継続的に確認すると判断しやすくなります。
- 定点当たり報告数：感染が拡大しているのか、減少しているのかを把握する。
- 年齢別の入院患者数：高齢者を中心に医療負担が増えていないかを確認する。
- 人口動態統計の死亡者数：実際にどの程度の死亡負担が生じているのかを確認する。
特に高齢者や基礎疾患のある人については、感染者数の増減だけで判断せず、入院状況や死亡者の年齢構成にも目を向ける必要があります。
【コロナウイルス致死率】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：2026年現在、新型コロナウイルスの致死率は何％ですか？
A1：2026年現在、日本全国の感染者に共通する単一の致死率は示されていません。厚生労働省が示す令和7年度の死亡者数は約21,500人ですが、これは死亡者数であり、感染者全体を分母とするCFRやIFRとは異なります。
Q2：新型コロナで80歳以上の死亡リスクは高いのでしょうか？
A2：はい。令和7年度の死亡統計の概数では、死亡者の81％が80歳以上でした。高齢になるほど重症化リスクが高くなる傾向があり、基礎疾患や免疫機能の低下がある場合は、さらに注意が必要です。
Q3：オミクロン株は従来株より致死率が低いのでしょうか？
A3：国内研究では、オミクロン株が優勢だった時期に、それ以前の流行期と比較して致命率の低下が報告されています。ただし、ワクチン接種や治療の進歩なども影響しており、すべてのオミクロン系統や年齢層で同じ死亡リスクになるわけではありません。
Q4：ワクチンを接種すると死亡リスクは下がりますか？
A4：国内外の研究では、ワクチンによる入院や死亡などの重症化予防効果が報告されています。ただし、効果は接種時期や年齢、流行株、健康状態などによって異なります。特に高齢者や基礎疾患のある人は、医師と相談して接種を検討することが大切です。
Q5：基礎疾患がない若い人も新型コロナで死亡する可能性がありますか？
A5：可能性はあります。ただし、一般的に高齢者や基礎疾患のある人と比較すると、重症化リスクは低い傾向にあります。年齢だけでリスクを完全に判断することはできないため、症状が強い場合や悪化している場合には医療機関へ相談してください。
Q6：新型コロナは現在もインフルエンザのように流行するのでしょうか？
A6：はい。厚生労働省は、2023年5月の5類移行後、新型コロナの流行は夏季と冬季に増加する傾向があると説明しています。季節や地域によって感染状況が変わるため、定点報告数を確認することが参考になります。
2026年現在、新型コロナウイルス感染症はパンデミック初期と比較して医療体制やワクチン、治療環境が改善しています。しかし、感染症そのものが消滅したわけではなく、現在も高齢者や基礎疾患を持つ人を中心に死亡リスクが残っています。
特に注目すべきなのは、厚生労働省が示す令和7年度の死亡者数約21,500人という数字です。そのうち65歳以上が98％、80歳以上が81％を占めていることから、年齢によるリスクの違いは2026年現在も明確です。
また、CFRとIFRは分母が異なるため、死亡者数や定点報告数だけから現在の致死率を算出することはできません。オミクロン系統の変異株についても、WHOの評価や最新の研究を確認しながら、感染力と重症化リスクを分けて考える必要があります。
【プロの結論】2026年に覚えておきたい3つの判断基準第一に、平均致死率だけで自分や家族のリスクを判断しないこと。年齢や基礎疾患によって死亡リスクには大きな差があります。特に80歳以上の高齢者や免疫機能が低下している人には、継続的な注意が必要です。
第二に、ワクチンの重症化予防効果を正しく理解すること。感染を完全に防ぐものではありませんが、入院や死亡などの重症化を防ぐ効果が研究で確認されています。接種対象や時期は、年齢や健康状態に応じて判断が必要です。
第三に、死亡者数・入院患者数・定点報告数を組み合わせて確認すること。一つの数字だけでは、感染症の本当の影響を把握できません。厚生労働省やWHOが公表する最新情報を定期的に確認することが、適切な判断につながります。
新型コロナを過度に恐れる必要はありませんが、軽視することも適切ではありません。2026年の現状に合った予防と早めの医療相談を心がけ、特に重症化リスクの高い人を守る視点が大切です。
主な根拠資料（2026年11月4日時点）
- 厚生労働省「新型コロナワクチンについて」：令和7年度の死亡者数と年齢構成。
- 厚生労働省「新型コロナウイルス感染症の発生状況」：2026年第41週の感染・入院データ。
- 厚生労働省「新型コロナワクチンの有効性・安全性について」：2024/25・2025/26シーズンの予防効果。
- WHO「COVID-19 Global Risk Assessment Version 10」：2026年の世界的リスク評価。
- WHO「Estimating mortality from COVID-19」：CFRとIFRの定義。
- 日本感染症学会など5学会「新型コロナウイルス感染症 診療の指針 2025」。
- WHO「PQ.16.1.1 Risk Evaluation」：2026年の変異株評価。
