飛行機が落ちる確率は？2026年最新IATA統計で死亡事故率と過去5年を徹底解説

飛行機が落ちる確率は、実際どのくらいなのでしょうか。2026年現在、世界の航空安全を判断するうえで重要な資料となるのが、2026年3月9日に国際航空運送協会（IATA）が公表した「2025年安全報告書」です。同報告書によると、2025年の航空機の全事故率は100万便あたり1.32件。つまり、約75万9,646便に1回という極めて低い水準でした。

ただし、この数字は飛行機が墜落する確率や、乗客全員が死亡する確率を意味するものではありません。2025年には死亡事故が8件発生し、搭乗者394人が亡くなっています。この記事では、IATAと国際民間航空機関（ICAO）の公的統計を基に、飛行機の墜落確率、死亡事故率、2021～2025年の推移、ジェット機とターボプロップ機の違い、事故が起きる原因まで詳しく解説します。

【2026年最新】飛行機が落ちる確率は約76万便に1回！IATAの2025年統計を解説

飛行機が落ちる確率を考える際、まず押さえたいのがIATAの2025年安全報告書です。

IATAは世界380社以上の航空会社を代表し、世界の航空輸送の約85％をカバーする国際的な業界団体です。同団体の年次安全報告書は、世界の商業航空における事故状況を把握するための重要な資料となっています。

2025年の報告では、世界の商業航空で約3,870万便が運航され、そのうちIATAの事故分類基準に該当した事故は51件でした。

これを100万便あたりに換算すると、事故率は1.32件。1件の事故が発生する頻度に置き換えると、約75万9,646便に1回です。

つまり、約76万便に1回という数字は、航空機の全事故率を示したものであり、墜落事故だけの確率ではありません。

約76万便に1回の「全事故率」とは？

航空事故という言葉から、多くの人が想像するのは、機体が空中で墜落したり、着陸に失敗して大破したりする重大事故でしょう。

しかし、IATAの全事故率には、死亡事故だけでなく、死亡者が出なかった事故も含まれます。

2025年に多かった事故の種類は、次のとおりです。

• テールストライク：9件
• 着陸装置に関する事故：7件
• 滑走路逸脱：6件
• 地上での機体損傷：6件
• ハードランディング：4件

テールストライクとは、離着陸時に機体の後部が滑走路に接触する現象です。滑走路逸脱は、着陸や離陸の際に航空機が滑走路の外へ出てしまうことを指します。

こうした事故は、必ずしも機体の墜落や乗客の死亡につながるわけではありません。事故後に機体が修理され、乗客が無事に避難できるケースもあります。

したがって、全事故率の数字だけを見て「飛行機が墜落する確率は約76万分の1」と理解するのは正確ではありません。

1便あたりの航空機事故確率を計算する方法

航空機事故の発生確率は、事故件数を総運航便数で割ることで求められます。

事故率の計算式：

事故確率 ＝ 事故件数 ÷ 総運航便数

2025年のIATA統計を当てはめると、次のようになります。

51件 ÷ 約3,870万便 ＝ 約0.00000132

これを100万便あたりに換算すると1.32件、1件あたりの頻度にすると約75万9,646便に1回です。

確率を百分率にすると約0.000132％となります。

ただし、この計算は航空機の1運航区間を基準にしたものです。乗客個人の死亡確率とは異なります。例えば、乗り継ぎで2区間を飛行すれば、統計上は2便として数えられます。

【死亡事故率を検証】2025年は8件！2021～2025年の過去5年平均と比較

飛行機の安全性を考えるうえで、全事故率と同じくらい重要なのが死亡事故率です。

2025年のIATA報告書では、全51件の事故のうち8件が死亡事故に分類されました。搭乗者の死亡者数は394人で、さらに機外の死亡者が35人記録されています。

全事故率は前年より改善した一方、死亡事故の件数と死亡者数は増加しました。この違いが2025年の航空安全統計を読み解く要点です。

2024年・2025年・過去5年平均の比較

主要な数字を整理すると、次のようになります。

出典：IATA「2025 Annual Safety Report」。死亡リスク指標は100万便あたりのIATA独自指標。平均値は2021～2025年の年間平均。

表から分かるのは、2025年の全事故件数は2024年より3件少なくなったものの、死亡事故は1件増えていることです。

加えて、搭乗者死亡者数は244人から394人へと150人増加しました。過去5年間の年間平均198人と比べても大きく上回っています。

死亡事故が起きる確率は約560万便に1回

死亡事故の発生頻度について、IATAのウィリー・ウォルシュ事務局長は、2021～2025年の5年間では約560万便に1回の頻度だったと説明しています。

2025年単年では、8件の死亡事故が約3,870万便の中で発生しました。単純計算すると約484万便に1回です。

ただし、単年の数値と5年間の平均値は分けて考える必要があります。死亡事故は発生件数自体が非常に少ないため、わずか数件の増減でも年間の統計が大きく変動します。

また、IATAが公表する「死亡リスク」は、乗客や乗員が生存者のいない壊滅的な事故にさらされるリスクを測定する指標です。死亡事故の件数や搭乗者死亡者数とは計算方法が異なります。

2025年の死亡リスク指標は100万便あたり0.17で、2024年の0.06、過去5年平均の0.12を上回りました。全事故率が改善しても、死亡リスクが同じ方向に動くとは限らないのです。

2025年に発生した重大事故と死亡者数への影響

2025年の死亡者数を押し上げた背景には、少数の重大事故がありました。

IATA報告書では、2025年1月29日に米国のワシントン・レーガン・ナショナル空港付近で発生した空中衝突事故と、6月12日にインドのアーメダバードで発生した航空機墜落事故が取り上げられています。

特にアーメダバードの事故では、搭乗者241人と機外の19人が死亡しました。IATAによれば、この事故は約11年ぶりとなる深刻な商業航空事故でした。

また、米国では同年、ルイビルで貨物機の離陸時に事故が発生しました。米国家運輸安全委員会（NTSB）の調査では、エンジンを翼につなぐ構造部分に、疲労と過大な応力に関連する亀裂があったことが報告されています。

このように、年間の死亡者数は数件の重大事故によって大きく左右されます。全事故率と死亡者数を同じ尺度で評価してはいけない理由がここにあります。

【ジェット機とターボプロップ機】事故率が高いのはどちら？

飛行機には、ジェットエンジンを搭載した機体と、プロペラを回転させるターボプロップエンジンを搭載した機体があります。

一般的には、国際線や長距離路線でジェット機、地方路線や短距離路線でターボプロップ機が使用されることがあります。

では、2025年の事故率を比較すると、どちらが安全なのでしょうか。

2025年の事故率はターボプロップ機が約4倍

IATAの2025年安全報告書によると、機種別の全事故率は次のとおりです。

• ジェット機：100万便あたり1.03件
• ターボプロップ機：100万便あたり4.08件

ターボプロップ機の全事故率はジェット機の約4倍となっています。

過去5年間の平均でも、ジェット機は100万便あたり0.98件、ターボプロップ機は3.70件でした。

ただし、ここで注意したいのは、この数字が死亡事故率ではなく、全事故率だということです。

2025年の死亡事故8件の内訳は、ジェット機4件、ターボプロップ機4件でした。事故率の違いだけから、ターボプロップ機に乗ると死亡する確率が約4倍になると結論づけることはできません。

機体の種類だけで安全性は決まらない

ターボプロップ機は、ジェット機と比べて運航する路線、飛行距離、空港の設備、気象条件などが異なる場合があります。

そのため、事故率を比較するときは、エンジンの種類だけでなく、運航環境や航空会社の安全管理も考慮する必要があります。

また、IATAの事故統計は、対象となる商業航空便を基準にした集計です。小型の個人用航空機やレジャー飛行など、すべての航空機の事故を同じ条件で集計した数字ではありません。

航空会社の安全性を判断する場合には、機体の種類だけでなく、整備体制、運航実績、安全監査への対応状況なども確認することが大切です。

【飛行機事故の主な原因】なぜ安全な航空機でも事故が起きるのか

航空機事故は、単純に操縦士のミスや機体の故障だけで発生するものではありません。

航空機は、操縦士、整備士、管制官、空港スタッフ、航空会社の運航管理部門など、多くの専門家が連携して運航しています。事故の背景には、こうした複数の要素が重なることがあります。

1. 悪天候や強風、ウインドシア

気象条件は航空機の安全運航に影響を与える重要な要素です。

特に強風、突風、ウインドシア、雷雨などは、離着陸時の操縦や機体の安定性に影響する場合があります。

IATAの2025年報告書では、悪天候が事故の寄与要因として確認された割合は29％でした。特に風、ウインドシア、突風、雷雨などが挙げられています。

なお、この割合は事故の原因を一つだけに限定した数字ではありません。複数の寄与要因が同じ事故に関係することがあります。

2. 操縦や状況判断に関する問題

操縦士には、気象状況や機体の状態、管制指示など、多くの情報を同時に把握する能力が大切です。

2025年のIATA報告書では、航空機の飛行経路管理における手動操作や状況認識・情報管理が、それぞれ事故の寄与要因として29％確認されました。

また、乗員の対応や状況認識は25％、手動操縦や主操縦系統の操作上のエラーは24％の事故で寄与要因として挙げられています。

航空業界では、操縦士の技量だけに依存せず、標準運航手順や訓練、複数人による確認などを通じて、人的ミスが重大事故に発展することを防いでいます。

3. 機体の故障や整備上の問題

エンジンや着陸装置、電子機器、機体構造などに異常が発生することも事故につながる要因です。

IATAの2025年報告書では、航空機のシステムや部品の故障・不具合が、事故やインシデントの重要な発生カテゴリーとして挙げられています。

こうしたリスクを抑えるため、航空会社では定期点検や部品交換、整備記録の管理、異常の早期発見などを実施しています。

機体の異常が見つかった場合には、運航を見合わせるなど、安全を優先した判断が行われます。

4. 滑走路や空港設備の問題

航空機事故は飛行中だけでなく、離着陸や地上移動の際にも発生します。

滑走路逸脱、着陸時の強い接地、空港設備との接触、地上での機体損傷などが代表例です。

IATAによれば、2025年は空港施設が16％の事故に寄与していました。

ICAOも滑走路への誤進入や滑走路逸脱を世界的な重点安全課題に位置づけています。離着陸は航空機の運航において特に重要な段階であり、空港設備や滑走路周辺の安全管理が欠かせません。

事故を防ぐための航空業界の取り組み

航空事故を減らすためには、一人の操縦士や一つの装置に安全を依存させない仕組みが必要です。

代表的な取り組みが、航空会社の安全管理システム（SMS）とIATAの運航安全監査プログラム（IOSA）です。

IOSAは航空会社の運航管理や整備、組織的な安全管理などを評価する監査制度です。2025年のIATA統計では、IOSA登録航空会社の全事故率は100万便あたり0.98件で、非登録航空会社の2.55件を下回りました。

また、IATA加盟航空会社の全事故率は0.72件で、非加盟航空会社の3.09件より低い結果でした。

ただし、これは統計上の比較であり、登録や加盟の有無だけで個別の航空会社の安全性を保証するものではありません。安全監査、訓練、整備、運航管理を継続的に改善する姿勢が重要です。

【飛行機は自動車より安全？】乗り物別の死亡リスクと2026年の安全性

飛行機と自動車のどちらが安全なのかは、旅行者が気になる疑問の一つです。

比較する際に重要なのは、事故件数だけでなく、移動した距離や乗客数を考慮することです。

乗客1人あたりの移動距離で比較すると飛行機が有利

米国の全米安全評議会（NSC）が公表している交通手段別の死亡リスク統計では、過去10年間の乗客1億マイルあたりの死亡率について、乗用車などの乗客は定期航空便の乗客より1,200倍以上高かったとされています。

この比較から、長距離移動において定期航空便は非常に安全性の高い交通手段であることが分かります。

ただし、この1,200倍という数値は米国の統計を基にした乗客マイルあたりの比較です。日本国内の自動車事故と世界の航空事故を直接比較した数字ではありません。

また、1回の移動あたりの事故確率と、移動距離あたりの死亡率は別の指標です。自動車と飛行機を公平に比較するには、同じ条件で計算する必要があります。

ICAOの2025年安全報告書が示す航空事故の実態

もう一つ重要な資料が、国連の専門機関である国際民間航空機関（ICAO）の「ICAO Safety Report 2025 Edition」です。

この報告書は主に2024年の定期商業航空便を対象としており、最大離陸重量5,700kgを超える航空機の事故を集計しています。

2024年の主な統計は以下のとおりです。

• 運航便数：約3,709万便
• 事故件数：95件
• 死亡事故：10件
• 死亡者数：296人
• 全事故率：100万出発便あたり2.56件
• 乗客10億人あたりの死亡率：65人

ICAOの報告では、2023年の死亡事故が1件だったのに対し、2024年は10件に増加しています。死亡者数も72人から296人へと増えました。

ここで、IATAの2024年統計とICAOの数字が異なる点にも注意が必要です。IATAとICAOでは事故の分類基準、対象となる運航の範囲、統計処理などが異なります。

ICAOの2025年版は2024年の定期商業航空便を中心とした統計であり、IATAの2025年版は定期便・チャーター便などを含む商業航空の独自分類による統計です。そのため、両者の事故件数や事故率を単純に並べて優劣を判断することはできません。

2026年現在の飛行機の安全性はどう評価できる？

2026年11月時点で、通年実績として確認できる最新のIATA年次安全統計は2025年分です。

長期的には、世界の航空事故率は改善しています。IATAの報告書によると、2005年の事故率は100万便あたり3.72件でしたが、2025年には1.32件まで低下しました。

約20年間で事故率が大きく改善した背景には、安全管理システムの導入、航空機の技術進歩、操縦士の訓練、事故調査の充実、国際的な安全基準の共有などがあります。

一方で、2025年の死亡事故件数と死亡者数は過去5年間の平均を上回りました。事故率の長期的な改善と、重大事故の発生リスクが残っていることは両立します。

したがって、2026年の航空安全を評価する際には、単年の死亡者数だけでなく、長期的な事故率、死亡事故率、航空会社の安全管理体制を総合的に見ることが重要です。

【プロの結論】飛行機に乗るリスクの実態と数字を正しく判断する方法

ここまでの統計から分かるのは、飛行機は非常に安全性の高い交通手段である一方、リスクが完全にゼロではないということです。

特に重要なのは、事故の発生頻度と事故の重大性を区別することです。

「事故が少ない」と「死亡事故が少ない」は別の話

2025年のIATA統計では、全事故率が前年より改善した一方、死亡事故は7件から8件に増加しました。

この結果は、航空安全を一つの数字だけで評価できないことを示しています。

機体の軽微な損傷や着陸時の異常も全事故率には影響しますが、死亡事故の発生件数とは別の問題です。

また、死亡事故が発生した場合でも、全員が死亡するとは限りません。事故の種類や機体の状態、避難環境などによって結果は異なります。

飛行機の安全性を判断するときの3つの基準

航空会社や航空機の安全性について情報を調べる場合は、次の3点を確認すると判断しやすくなります。

1. 全事故率と死亡事故率を区別する

約76万便に1回という数字は全事故率です。死亡事故の発生頻度は別の統計で確認する必要があります。

2. 単年の数字だけで判断しない

航空事故は発生件数が少ないため、単年では数件の増減が大きな変化に見えます。2021～2025年のような複数年平均も確認することが大切です。

3. 航空会社の安全管理を確認する

機体の種類や航空会社の知名度だけでは、安全性を正確に判断できません。整備体制、運航管理、訓練、安全監査への取り組みなどを総合的に見る必要があります。

数字を正しく読み解けば、飛行機に乗ることへの漠然とした不安を、客観的なリスク評価に置き換えられます。

【飛行機が落ちる確率】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：飛行機が落ちる確率は本当に約76万分の1ですか？
A1：IATAの2025年安全報告書によると、全事故率は約75万9,646便に1回です。ただし、これは墜落事故だけでなく、着陸時の機体損傷や滑走路逸脱などを含む全事故の発生頻度です。

Q2：飛行機の死亡事故が起きる確率はどのくらいですか？
A2：IATAによると、2021～2025年の5年間では死亡事故は約560万便に1回の頻度でした。2025年単年では8件の死亡事故が記録されています。

Q3：ジェット機とプロペラ機ではどちらが安全ですか？
A3：2025年の全事故率は、ジェット機が100万便あたり1.03件、ターボプロップ機が4.08件でした。ただし、これは全事故率の比較であり、死亡事故率が約4倍違うという意味ではありません。

Q4：飛行機と自動車ではどちらが安全ですか？
A4：乗客1人あたりの移動距離で比較すると、定期航空便の方が大幅に安全です。米国のNSC統計では、過去10年間の乗客マイルあたりの死亡率は乗用車などが定期航空便の1,200倍以上でした。

Q5：飛行機事故で最も多い原因は何ですか？
A5：2025年のIATA統計では、悪天候、飛行経路管理、状況認識などが主な寄与要因として挙げられています。事故は単一の原因ではなく、人的要因、気象、機体、空港設備などが複合的に関係する場合があります。

Q6：2026年の飛行機の安全性は過去より高くなっていますか？
A6：長期的には改善傾向にあります。IATAの全事故率は2005年の100万便あたり3.72件から2025年には1.32件に低下しました。ただし、2025年は死亡事故が8件発生しており、重大事故を防ぐための取り組みは継続されています。

飛行機が落ちる確率を考えるうえで、2026年現在の最新の通年データとなるIATAの2025年安全報告書は、重要な判断材料です。

全事故率は約75万9,646便に1回で、2021～2025年の5年間の平均では約80万便に1回でした。死亡事故については、過去5年間で約560万便に1回という頻度が示されています。

一方、2025年は死亡事故が8件、搭乗者死亡者数が394人となり、過去5年間の平均を上回りました。事故率が長期的に改善していても、重大事故のリスクがなくなったわけではありません。

航空機は、機体の技術、操縦士の訓練、整備体制、空港設備、運航管理など、複数の安全対策によって運航されています。こうした仕組みの積み重ねが、世界の航空事故率を長期的に低下させてきました。

飛行機は、長距離移動において非常に安全性の高い交通手段です。「約76万便に1回」という数字だけで墜落リスクを判断せず、全事故率と死亡事故率、そして長期的な安全性の変化を分けて理解することが、航空機のリスクを正しく捉えるためのポイントです。

主な参考資料：
・国際航空運送協会（IATA）「2025 Annual Safety Report」（2026年3月9日公表）
・国際航空運送協会（IATA）「Safety Report Executive Summary」
・国際民間航空機関（ICAO）「State of Global Aviation Safety 2025 Edition」
・全米安全評議会（NSC）「Deaths by Transportation Mode」

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